よく聞く法事や法要とは？種類や特徴について
案内状の必要性や用意して送る時期もまとめて紹介

故人の冥福を祈り、遺された家族は亡くなった後も折々で供養を行います。
ルール自体は単純ですが、供養は毎年行われ、節目ごとに親族や友人を呼ばなければならないため、思いのほか面倒事は多いものです。

法事・法要にはどのような種類・特徴があるのかを知っていれば、そのような面倒事の負担を軽くできます。
親族や友人に連絡する場合、案内状の作成・送付も必要ですから、礼を失した内容で送付しないよう、基礎知識を身に付けておくと安心です。

この記事では、主に仏事としての法事・法要に焦点を当てて、その種類や簡単な特徴についてご紹介します。
また、案内状の必要性・用意する時期・送る時期などについても、詳細を合わせてお伝えします。

仏教における法事・法要の種類と簡単な特徴

仏教における法事・法要の種類は、基本的に日と年で分かれています。
命日からの経過日数・経過年数に合わせて、法事・法要は行われます。

ちなみに、法事と法要の違いは、簡単に分けると「会食の有無」によるものです。
日本において、法事は会食あり・法要は会食なしという位置づけで理解されているため、ここでは法要についてご紹介します。

忌日法要

忌日法要とは、命日から数えた日にちごとに行われる法要のことです。
四十九日を過ぎるまでの期間は「中陰」と呼ばれ、命日から四十九日まで七日ごとに法要が行われる特徴があり、少し特殊なものに百箇日（ひゃっかにち）があります。

四十九日までのスケジュールにおいて、正式には下記のの流れで法要を行わなければなりません。

1. 初七日
2. 二七日
3. 三七日
4. 四七日
5. 五七日
6. 六七日
7. 七七日（四十九日）

しかし、現代で重要視されているのは「初七日」と「四十九日」の2つです。
中陰の時期は、閻魔大王が故人の罪を裁いている時期のため、少しでも故人の立場が有利になるよう、追善供養をする目的で七日ごとの法要（供養）が行われます。

また、四十九日は日本の裁判で言えば最高裁判所にあたるため、多くの人が参列して読経し、故人の罪が少しでも軽くなるよう祈ります。
故人に縁のある人を集める忌日供養は、原則として初七日・四十九日だと覚えておきましょう。

ちなみに、百箇日供養は裁判で言うところの再審であり、故人が悪いところに引きずり込まれないよう家族とお坊さんで祈りを捧げます。
よって、原則として親族や友人を呼ぶ必要はありません。

年忌法要

年忌法要は、故人が亡くなってから経過した年数に応じて行われる法要です。

• 一周忌
• 三回忌
• 七回忌
• 十三回忌
• 十七回忌
• 二十三回忌
• 二十七回忌
• 三十三回忌

一周忌は命日から満1年を迎えた段階で行われ、仏事としては非常に重要なイベントです。
親族・友人など参列者を招き、しっかり供養を行います。

三回忌は命日から満2年となり、こちらも親族・友人が参列するレベルですが、規模は一周忌に比べて少なくなります。
七回忌以降になると、遺族だけで法要を行うことが多くなり、特段意識せず毎年のお盆だけお坊さんに来てもらう家庭も少なくありません。

故人が亡くなってから満32年となったら、そこで三十三回忌を迎え、故人の供養はいったん終了となります。
もし、この時期まで法要が続いたら、本来であれば盛大に供養が行われるのですが、現代では高齢化で子々孫々がいなくなり、三十三回忌を迎えられない家も多く見られます。

その他の法要

その他、案内状は必ずしも必要ではありませんが、各家庭で法要を行うケースをご紹介します。
もちろん、事情によっては親族・友人等を呼ぶケースもありますから、念のため覚えておくとよいでしょう。

まずは、お仏壇をお迎えしたり、お墓を建立したりした場合の「開眼法要（かいげんほうよう）」です。
開眼供養とも呼ばれ、その家で初めて亡くなった人のためのお墓を建てた際など、他の法要と一緒のタイミングで行われることがあります。

案内状を出す場合、スケジュールに開眼法要も含めて記述しておくと、参列予定者が時間を工面するのに役立ちます。

なお、親戚が集まりやすい「お盆」は、よほど大規模な本家を除いて、当然ながら案内状を送る必要はありません。
お彼岸の場合は、どちらかというと菩提寺から連絡が来ることが多いため、各家庭で何か準備する必要はないものと考えてよいでしょう。

忌日・年忌それぞれの法事・法要で案内状は必要？

各種法要の種類について軽く触れたところで、続いては「具体的に案内状が必要となる場合」についてお伝えします。
大事な法要では参列者のために案内状を送る必要がある反面、現代で重要視されていない法要は、家族と親しい友人・親族の一部だけで十分だと考えておいてよいでしょう。

遠方の親戚・故人の友人などを呼ぶ場合は必要

どんな法要であれ、遠方の親戚や故人の友人を呼ぶ場合は、案内状を送付しなければなりません。

というのも、そもそも法要の案内状を作成・郵送するのは、今回の法要がいつ・どこで開催されるのかを、故人の家族が法要参列希望者に広く知らせるためだからです。

また、できるだけ多くの人に集まってもらうためには、法要の名称も伝えなければなりません。

四十九日や一周忌などは、やはりどの家族も故人をできるだけ多くの人に弔ってもらいたいと考えるはずですし、参列者の中にはそれを分かっている人もいるため、忙しい時間の合間を縫って参加してくれるはずです。

重要性が高く、連絡しなければ今後の人間関係に支障をきたすような法要では、故人と親しい人にはもれなく案内状を送りましょう。

身内だけで行うなら、電話連絡だけでもよい

法要を行うタイミングは数多くあり、月命日のようなものも含めれば、その大半は身内とお坊さんで行って差し支えないものです。
よって、特に親しい身内だけを集めたいなら、電話連絡だけで何ら支障ありません。

実際に連絡する際の注意点としては、必ず施主・施主の家族から連絡することです。
親しいからと言って近所の親族にお願いしてしまうと、又聞きのような状況になり、当日になって連絡していない人が出るおそれもあるからです。

電話連絡で出欠確認する場合、複数人で連携を取るよりも、一人で順番通りに連絡を取った方がよいでしょう。

現代ならLINEなどを使う方法もある

家族や親族のほとんどがスマホを取り扱えるなら、チャットを使って情報を共有する方法もあります。
LINEのグループ機能を使えば、法要参列者だけを集めて連絡を取り合うこともでき、電話と違って文字が残ります。

よって、施主が連絡を失念しない限り、やり取りの漏れがありません。

逆に気を付けたいのがメールで、全ての人が返信してくれるとは限らず、既読の確認もできないことから、その場合は電話や直接会って話をした方がよいでしょう。
情報を発信するだけでなく、参列予定者がきちんと情報を把握しているかも確認できるツールを使うことが大切です。

用意する際のタイミング・郵送する時期について

法要に人を呼ぶ場合、案内状を用意して郵送するまで、それ相応の時間がかかります。
案内状を送付する際には、それを踏まえた上で余裕を持った準備をしましょう。

作成は1ヶ月半～2ケ月前・郵送は開催1ケ月前に

案内状の作成には、正しい情報収集に加え、法要の内容を正確に記すことが大切です。

故人は誰か・施主は誰か・法要の内容は何かなど、伝えるべき情報を間違えると出欠確認に影響が出るため、まずは発信する側が事前に書くべき情報をまとめる必要があります。

その上で、葬儀参列者や普段の交友関係の中から、誰に案内状を出すのかをまとめます。
人数がイメージできたら、最大の参列予定人数を収容できる会場を押さえて、会食も行うのかどうかも考えます。

また、複数の法要・会食を同時に執り行う場合、その旨も記さなければなりません。
時間の都合上、途中で帰る人もいるはずですし、会食までは参加しないというケースも考えられるからです。

参加者にとって「書いていないと困る」ことを端的にまとめておき、参列者が判断に時間をかけなくても問題ないように、中身を工夫することが大切です。

そんな心遣いをしているうち、あっという間に時間が経ってしまうものですから、案内状の作成は最低でも法要開催の1ヶ月半～2ケ月前に終わらせ、返信が来るのも考慮して郵送準備は1ケ月前に済ませましょう。

出欠確認は執り行う2週間前に終わらせるのが理想

案内状のデザインは、参列者の意向が分かるよう、往復ハガキもしくは返信用封筒を準備し、出欠確認が取れるようにして郵送します。
ここでも、法要の何について出欠確認が必要なのかを事前に考えておき、漏れのないよう準備します。

法要自体の参加に加え、会食や同時に行う法要への参加の意向を確認し、引出物を渡す場合はその人数も考えておきます。
1ケ月前にハガキを送れば、概ね1週間前後でハガキが届き、そこからチェックをかければ法要が始まる2週間前には出欠が大方確認できるはずです。

浄土真宗以外は、卒塔婆のチェックが必要な場合も

法事・法要の案内状を送る場合、宗派によっては参列者が追善供養として、「卒塔婆」を立てるためのお金を支払ってくれるケースがあります。
このような場合、出欠確認以外に卒塔婆の有無も確認するため、その旨をハガキなどに記しておきます。

地域によっては慣習化しているものの、卒塔婆の用意を義務のように書き記すのは誤解を招くため、案内状にはあくまでもさりげなく記載しておきましょう。
お墓の面積の都合でどうしても卒塔婆を配置できないようなら、あらかじめ不要だと断っておくのもよい方法です。

なお、浄土真宗の場合はそのような考え方がないため、原則として気にする必要はありません。