逝去が自宅と病院では流れや手続きは違う。
実際に逝去した後から葬儀までの流れと必要な手続き
故人が逝去した後、実際に葬儀へと向かう段取りは、概ね決まっています。
しかし、故人が自宅で亡くなったのか、それとも病院で亡くなったのかによって、段取りが若干異なってきます。
今回は、故人の逝去した場所が自宅・病院だった場合に、それぞれの流れの違いや共通する注意点などをご紹介します。
特に、自宅での対応については、一見正しい判断に見えることが間違いということもありますから、面倒な手間を増やさないよう気を付けましょう。
故人が自宅で亡くなった際の、逝去から葬儀までの流れ
まずは、故人が自宅で亡くなった場合、どのような流れで葬儀へと進むのかについてご説明します。
自宅で誰かが亡くなるケースは、病院で亡くなるケースよりも珍しいため、もしもの時に備えて対応を知っておくことは大切です。
まずはかかりつけ医に連絡を
近所の病院・在宅医療などによって、故人が診療を受けていた場合は、まずはかかりつけ医に連絡することが最優先です。
かかりつけ医というのは、日常的な診療・健康管理等を行ってくれる身近なお医者さんのことで、主な診療科としては内科・外科などの担当となるケースが多いようです。
また、特定の病気・症状にこだわらない「総合診療」を行っているクリニックもあります。
仮に、まだ特定の医師と関係を持っておらず、近所にそのような病院があるなら、一度そちらとの関係を作っておくと死後の対応もスムーズになることが想定されます。
持病などがあり、逝去から24時間以内にかかりつけ医の診療を受けていた場合は、臨終に医師が立ち会わなくても死亡診断書が発行されます。
24時間を経過している場合は、かかりつけ医を自宅に招き、死亡診断書を発行してもらうという流れになります。
体調に何らかの不安を感じ、継続的に治療を受けていた故人については、真っ先に医師への連絡をするものと覚えておきましょう。
不慮の事故や急な話なら、警察を呼ぶことになる
これに対して、普段から故人が元気で、ある日突然自宅で亡くなった場合は、医療機関からすぐに死亡診断書を発行してもらうことは望めません。
故人が出血していたり、不審なアザなどがあったりした場合、単純に倒れてついた可能性も考えられますが、他殺の可能性もあります。
このような場合、死亡した原因が特定できないことから、すぐに警察を呼ぶのが正解です。
このとき、救急車を呼ぼうと119番通報する人もいますが、すでに故人が息をしていないなら面倒を増やす可能性があります。
蘇生の可能性がある場合は、救急車に連絡して病院搬送という流れになりますが、すでに死亡している場合は救急車で遺体を搬送できません。
もっとも、素人には生死の判別を正確につけるのは難しいでしょうから、先に警察に連絡した方が合理的です。
警察を呼ぶ場合に注意したいのが、取り乱さずに「故人が死亡した状態のままにしておく」ことです。
家族ですから、どこかに安置したいと考えるのは自然なことですが、勝手に遺体を動かしてしまうと警察の作業にも支障をきたします。
自宅で亡くなっているのを発見した場合は、できるだけそのままの状態にしておき、警察の到着を待ちましょう。
ちなみに、警察は死亡診断書ではなく、監察医などによる「死体検案書」という書類を発行してくれますが、こちらも死亡診断書と同様の意味を持ちます。
葬儀社に連絡後、しかるべき相手に連絡をする
医師ないし警察に連絡し、書類が手に入ったら、ようやく葬儀社に連絡することになります。
故人が互助会に入会しているなど、すでにお願いする葬儀社を決めているようであれば、そちらの専用ダイヤルに連絡します。
親族ではなく、葬儀社に対して先に連絡する理由は、葬儀の手続きをスムーズにするためです。
葬儀を迅速に進めるには、自力で市区町村の役場に死亡届を出したり、火葬許可証をもらったりしていると、その分面倒な手続きに時間が奪われます。
そこで、葬儀社のスタッフにお願いして、煩雑な手続きを全て済ませてもらいます。
手続きを担当してくれる人が増えるため、遺族は遺族にしかできないことに集中できるようになります。
この段階に入ってから、ようやく近しい親族から順に連絡を取るようにします。
お通夜・告別式などの日程が決まったら、より遠方の親族・関係者に葬儀案内を送りましょう。
故人が病院で亡くなった際の、逝去から葬儀までの流れ
続いては、故人が病院で亡くなった際に、逝去から葬儀に至る流れをご説明します。
自宅で亡くなった場合に比べると、医師・看護師などが勝手を知っていることが多いため、不安要素は少ないでしょう。
医師から臨終を確認してもらう
病院で亡くなった場合は、担当医が臨終の確認を行います。
また、介護施設などで逝去となった場合は、その施設と提携している医師により、臨終の確認が行われます。
その後、自宅同様に死亡診断書を発行してもらい、死亡届・火葬許可証の発行という流れに進みます。
この段階で、すでに葬儀社に連絡しておくのは、自宅と同様です。
自宅および安置施設への移動を行う
自宅で亡くなった場合と病院で亡くなった場合との大きな違いは、病院から搬送の手間がかかることです。
すでに故人の葬儀をお願いする葬儀社が決まっているなら、そちらにお願いすることになりますが、特に決めていない場合は遺族側で決めなければなりません。
病院側であっせんしている業者もいるため、実際のところ選ぶ時点ではそこまで困りませんが、そのようなケースだと総額が高くつく可能性もあります。
ただ、病院のベッドにいつまでも遺体を安置することはできませんから、せめて自宅もしくは安置施設まで移動するために「搬送車」の手配は必要です。
病院にいる段階で葬儀社を絞れない場合は、取り急ぎ搬送してくれる葬儀社を探し、自宅などに搬送してもらった後で葬儀全般を依頼する葬儀社を決めるという方法もあります。
もちろん、搬送してくれた葬儀社の対応が良いものならば、そのまま依頼してもよいでしょう。
葬儀社と打ち合わせの上、親族やお寺に連絡する
葬儀をお願いする葬儀社が決まったら、その段階で手続きの流れが加速していきます。
死亡届・死亡診断書の提出・火葬許可証の発行という一連の流れを葬儀社のスタッフが代行してくれるため、その間に親族・友人・知人への連絡を済ませます。
特に親しい人には電話で訃報を伝え、遠方の親族等に送る葬儀案内の準備のため、遺族は日取りや葬儀内容の打ち合わせを葬儀社と行います。
もし、菩提寺との付き合いがあれば、そちらにも連絡が必要です。
一通り話がまとまったら、あとは自分たちで決めた流れに従い葬儀を行います。
基本的に、遺体を所定の場所に安置した段階で、自宅での逝去と同様の流れになると考えてよいでしょう。
いずれの場合も押さえておきたい注意点
自宅での逝去・病院での逝去につき、それぞれの特徴や注意点をご紹介してきました。
それぞれの場面をしっかりイメージできればよいのですが、親しい人の死に遭遇する場面は限られているため、覚えていたつもりでも混乱してしまうことはよくあります。
そこで、故人が亡くなった場所の違いにかかわらず、逝去の際に行うべきことの順序をイメージできるようにするため、いくつか注意したい点をまとめてみました。
市区町村役場に提出する書類には順序がある
まずは、市区町村役場に提出する書類についてです。
どの書類から手に入れてもOKというわけではなく、最初に必要な書類を得なければ次に必要な書類が手に入らない仕組みになっていますから、順番を守らなければ手続きもできないものと覚えておかなければなりません。
以下に、書類の流れをもう一度まとめてみました。
- 死亡診断書(死体検案書)がなければ死亡届が出せない
- 死亡届が出せなければ火葬許可証がもらえない
- 火葬許可証がもらえなければ、遺体を火葬することができない ※よって告別式などにも支障が出る
役所は順序を守りますから、どれか一つ欠けても葬儀は行えません。
葬儀社に手続きを頼むにしても、スタートの段階で死亡診断書をもらうのに手間取った分、余計な時間がかかってしまうのです。
特に逝去の現場が自宅なら、死亡診断書をいかに早く手に入れられるかを意識して行動したいものです。
かかりつけ医がいるかいないかで、死亡診断書を受け取る段取りが違う
現在体調が悪く、何らかの形で体調に不安を抱えているなら、医者の治療をこまめに受けていれば遺族の負担を軽くできるかもしれません。
もちろん、自分自身の寿命を延ばすことにもつながるでしょう。
自宅で亡くなることを想定した場合、かかりつけ医がいれば、死亡診断書を発行してくれるスピードに差が生じます。
これに対して、かかりつけ医がいない場合、まずは警察による確認作業が必要となります。
故人の生前の体調を理解しているかかりつけ医と、おそらくは初対面の監察医とでは、対応の速度に差が生じるのは必然です。
自分が死ぬことを考えて医療機関を選ぶというのは本末転倒ですが、考えなしに医療機関を選ぶよりは便利になるはずです。
故人の死後の段取りで不明点がある場合は、まず葬儀社に相談する
故人が亡くなった後、葬儀等の段取りで不明点がある場合、病院関係者に聞いても的を射た回答は得られません。
特に、初めての葬儀であれば、何かと不安で色々な人の意見を聞きたくなるのは分かりますが、葬儀のことや死後の手続きは葬儀社の管轄です。
誰に・どの順番で相談すべきかが分かっていると、その分対応がスピーディーになります。
基本的に、死後のセレモニーに関することは、葬儀社に相談するものと考えておきましょう。
この記事のまとめ
以上、自宅・病院それぞれで逝去を迎えた際の、葬儀までの流れ・必要な手続きについてご紹介してきました。
いざ葬儀が始まってしまえば、ほとんど葬儀社の方で準備を整えてくれますが、故人・家族にとって重要な部分を任せるわけにはいきません。
故人が亡くなった場所の違いを踏まえつつ、葬儀社に頼めること・自分たちですべきこと・亡くなる前に当人ができることなど、手続きの違いを押さえておけば、いざという時の対応がスムーズになるでしょう。